dapps（ダップス）
decentralized applications（分散型アプリケーション）
ブロックチェーンを用いたサービスやゲームを提供するアプリの総称。
1. アプリの仕組みが公開されているオープンソースでブロックチェーンを使用している。
2. アプリをコントロールする中央管理者は存在せず、分散管理されている。
3. 自由な価値交換を行えるトークンの発行と、アプリ内にトークン受け渡しを行う仕組みを作り、自動オペレーション。
4. アプリのアップデートのためにユーザーが合意形成を行う仕組みがあること
イーサリアムは金融以外のサービスにも dApps を利用できるのではないかという発想のもと、容易に dApps を開発できるプラットフォームを提供している。
dappsゲームの例
cryptkitties（クリプトキティ）
バーン（Burn）
仮想通貨の発行枚数を減らす行為。
秘密鍵を誰も知らないアドレス宛に仮想通貨を送り、送った通貨を出し入れ不可にして事実上消滅させる。
実施者は仮想通貨の運営元や発行元。
株式の「自社株買い」に似ている。
自社株買いが行われると市場に流通する株数が減り１株あたりの価値が向上する。
その結果、株主に対してプラスの影響を与える。
アルトコイン
アルトコイン = Alternative Coin（代替のコイン）の略。
ビットコイン以外の暗号通貨（価値記録）の総称。
ほとんどはビットコインを基にしたもので、根本的な仕組みは変わらない。
代表的なものとしては、イーサリアム、ライトコイン、日本発祥のモナコインなどがある。
草コイン
世界で1500種類以上あると言われているアルトコインの中でも特に時価総額が小さく投機性が高い仮想通貨。
取引ユーザー数が少ないため流動性が低く、値動き、ボラティリティ（変動）が高く、リスクが高い。
注意点は、大きな売りが続くと、価値がなくなってしまう可能性がある。
ステーブルコイン
仮想通貨は、ドルや円の法定通貨と比較すると、価格変動が激しく実用性に課題がある。
ステーブルコインは、安定した価格を実現するように設計された通貨。
DeFi（ディーファイ）
decentralized finance（分散型金融）
取引履歴のコピーを複数の人や組織が保有し、中央集権的に管理しない。
ブロックチェーンの用途を、単なる価値の移動から、金融の複雑な用途に拡大。
【例】
カフェでコーヒー代をクレジットカードで支払う場合、取引を管理をしている「金融機関」が客とカフェの間に入り、取引を自社の台帳に記録する。
しかし、これがビットコインであれば、そうした「金融機関」が不要となる。
DeFiは、ローン、保険、クラウドファンディングなど、ありとあらゆる種類の取引から「仲介業者」の存在を排除することができる。
「DeFi」と呼ばれるアプリケーションは、イーサリアムブロックチェーン上で構築。
イーサリアムは、単なる取引だけでなく、スマートコントラクトを実現できる。
ステーキング
仮想通貨を保有し、ブロックチェーンのネットワークに参加すると、対価として報酬が貰える仕組み。
今までは安い時に仮想通貨を買い、値が上がった時に売ることで得られる利益を目的とした取引が一般的だった。
仮想通貨は投機対象として見られ、仮想通貨の収益は、売却益（キャピタルゲイン）であった。
しかしステーキングで対象の仮想通貨を保有することで継続的に報酬を得ることが可能となった。
「インカムゲインで利益を得る」という発想が生まれた。
トークン
トークンには「商品との引換券や代用貨幣」という意味がある。
また「しるし」や「象徴」といった意味もある。
つまりトークンとは「何か別の価値を代替するもの」と言える。
トークンの例
カジノのチップ、ギフトカード、ポイントカード、図書カードなど。
株式のトークン化
バイナンスの新サービスにより、株式を最小ロットの1/100単位で購入が可能となり、テスラ株が手軽に購入できるようになった。
トークン価格は、米ドルに裏付けられたバイナンスのステーブルコイン「バイナンスUSD（BUSD）」建てで表示、および決済される。
そしてトークン化された株式の取引には、手数料が発生しない。
不動産のトークン化
住宅をトークン化し、仲介業者やローン不要の新規市場を構築。
不動産をブロックチェーン上でトークン化して取引をする。今までは不動産を小口化、証券化するには大きな管理コストが必要だったが、ブロックチェーンを利用してトークン化することで、その管理コストを大幅に圧縮することができる。
また、不動産仲介業者を省くことによるコスト削減、データの閲覧および検証が可能なパブリックチェーンを基盤にすることで、市場および資産の透明性が向上する。
さらに、スマートコントラクトにより契約を自動化することで、事務手続きの簡略化など、多数のメリットが双方に提供される。
損をするのは不動産仲介業者。特をするのは不動産所有者、購入希望者、投資家など。
不動産は売買する際や賃貸契約をする際など様々な場面で権利のやり取りが発生します。ブロックチェーンを活用することで記録をきちんと残していくことができ、情報を可視化できるだけでなく、データが改ざんされにくいというメリットがあります。
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